賃貸オフィス探しのポイント
目的は何か
オフィスを探す際、何を重点に置くのか・・・オフィス移転であればその目的は何かにより優先順位が異なります。人数が増えて現在のオフィスが手狭になった、入居中のビルが老朽化した、賃料の負担を軽減したいなど、オフィス移転の目的はさまざまです。優先順位は異なれ、抑えておきたいポイントは以下の４点です。
・賃料
・面積
・築年数
・立地
賃料の上限は決めておこう
オフィスの賃料は固定費になります。できるだけ安いに越したことはありませんが、賃貸オフィスはそれぞれに条件が異なり、当然安い物件になるほど条件も悪くなるでしょう。一方、条件がよければ賃料はいくらでも構わないということはないはずです。事前に上限はある程度決めてから探しましょう。
現状のオフィス面積をモノサシに
移転先のオフィスの面積を決める際は、オフィス移転ならば、まず現在のオフィスの面積を把握して、現在と同じくらいの面積なのか、広くする場合はどのくらい広くしたいのか、現状のオフィスの面積を基準に考えるとよいと思います。一人当たりの面積などの目安があればいいのですが、明確な基準はありません。企業によってまったく違います。例えば在籍率の高いオフィスは常に人数分の席が必要ですし、逆に外出が多い部署は必ずしも人数分の席を確保する必要はないかもしれません。またフリーアドレスを採用するのか、一人一人に机上面を広く使える机を用意するのか、仕事内容や企業文化によっても変わってくると思います。そういったことから現在の自社のオフィスを基準にすることが自社にとって最適な広さを導き出す最良のモノサシになると考えます。
オフィスの面積についての注意点としては、一般的に賃貸オフィスの広告で記載されている面積は壁の芯で計測しています。必ずしも内寸の面積ではありません。また、賃貸オフィス内にある柱も面積に含まれています。同じ広さの賃貸オフィスだとしても、オフィスの形状、柱の位置や本数によって有効に使えるスペースの面積は変わってきます。面積だけでなくそういった点も考慮して賃貸オフィスを選定するべきですね。
耐震性能はどうか
1978年に発災した宮城県沖地震の教訓をもとに1981年6月、建築基準法が改正されました。建築基準法改正前に建築された物件の中には新耐震基準を満たしていない建物もあります。もちろん新耐震基準以前の建築物だからといっても、耐震改修が済んで、耐震診断により新耐震基準を満たしていると証明されている建物もあります。ですから1981年6月以前の建物だから危ないとは限りません。しかし耐震診断がされているか確認することをお勧めします。
立地は
オフィスは店舗ほど立地にこだわることはないと思いますが、それでも立地は大切ですよね。オフィスが都心部にあるとステータスシンボルにもなります。多くの企業や官公庁に近いのも都心部のよいところです。ただ、広域で活動される場合はかえって動きづらくなるかもしれません。立地は賃料と密接に係わってきます。バランスを取りながら検討しましょう。
賃貸オフィス選びを失敗しないために
上記に挙げた賃貸オフィス選びの4つのポイント以外にも細かいところでチェックするべき点は多くあります。電源は充分にあるか、バリアフリー、共用部の状況・・・そして期待しているオフィスレイアウト、使い方ができるか・・・この点は見ただけではわかりません。
当サイトでお問い合わせいただきましたお客様にはラフプランを作成いたします。オフィスエントランス、執務スペース、会議室、応接室、役員室、リフレッシュコーナー、導線など全体のゾーニングとオフィスレイアウトで希望通りのオフィスが作れるかを確認したうえでご契約いただけます。
